zeri-cen 日本建築学会、都市環境エネルギー協会、日本ヒートアイランド学会など、日本の建築や住宅、都市計画関連の２２団体で構成される脱炭素社会推進会議。
2014年に「低炭素社会推進会議」として発足し、やがて社会全体で「脱炭素」の気運が高まるなか、2021年に「脱炭素社会推進会議」と改称されました。
住宅から都市空間まで、さまざまなスケールのなかでどう脱炭素を考えていくか、その現在位置を確かめられるようなシンポジウムが開催されますのでご案内します。
名称： 第８回脱炭素社会推進会議シンポジウム
「脱炭素型の都市づくりに向けた緩和策と適応策 〜今後の都市再生の道筋をどう描くのか、2030年への緊急応答〜」
日時： 2023年1月24日（火）13:00〜17:30
会場： オンライン
主催： 脱炭素社会推進会議
参加費： 無料
主な内容：
・1 部 参加団体からの脱炭素・エネルギー対策に関する報告
開催挨拶: 中村 勉(脱炭素社会推進会議議長)
活動報告: 脱炭素社会推進会議参加団体
個別報告: 日本都市計画学会、日本不動産学会、日本建築学会
TF 報告: 複合災害 TF 糸長 浩司(脱炭素社会推進会議・複合災害対応検討 TF）
・2 部 脱炭素型の都市づくりに向けた緩和策と適応策
主旨説明： 糸長 浩司 (前傾)
話題提供:
1 「脱炭素社会推進会議 2020 年提言」と今，都市に求められるもの 中村 勉(前傾)
2 建築・都市における LCCO2 排出量評価の課題 外岡 豊(埼玉大学名誉教授)
3 EUの既存建築物の脱炭素戦略から何を学ぶか 西田 裕子 ( 自然エネルギー財団)
4 ヒートアイランド現象に対する適応策 三坂 育正(日本工業大学)
5 巨大都市再開発を乗り越える都市再生の展望 岩見 良太郎(埼玉大学名誉教授)
6 カーボン・トレーディングによる脱炭素建築・都市づくりの展望 野城 智也(東京大学)
7 不動産 ESG 投資からみた容積率拡大は脱炭素社会を迎えるか 原科 幸彦(千葉商科大学)
・3部 討論:「脱炭素型都市再開発の道筋をどう描くのか，2030 年への緊急応答」
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