5月12日にお知らせした国際共同声明「ネットゼロと気候変動影響に備えた未来」の日本語仮訳の中でお知らせした注目用語「自然に基づいた解決策」に関するコメントが科学誌ネイチャーに出ています。
「自然に基づいた解決策」が適正に実行されれば気温の低下に寄与する上に社会経済にも益をもたらすので、直ちに取り組まれるべきであるとしています。さらに、今年2021年の11月に英国グラスゴーで開かれる気候変動枠組条約の第26回締約国会議(COP26)を、「自然に基づいた解決策」に関連して「炭素の計上法整理」と「生物多様性条約との調和」を考える好機にすべきだと主張しています。「炭素の計上法整理」の課題については、今年2月15日配信の「米国の都市における温室効果ガス排出量の過少報告」で取り扱っています。